○「オゾン利用空気浄化システム検討専門委員会」 報告書発行のご案内 オゾン利用空気浄化システム検討専門委員会によって平成１２年９月の委員会発足以来１年半の間にまとめられてきた成果が、「オゾン利用空気浄化システム検討専門委員会報告書」として発行されました。 ＣＤ−ＲＯＭ頒布、ｐｄｆ形式、Ａ４版、全１１７ページ、定価３，１５０円（うち消費税等１５０円） 報告書購入方法はこちら　＞＞　 目次 １．はじめに 1 ２．委員会の構成 2 ３．専門委員会の経過 3 ４．オゾンの物性と反応性 5 ５．オゾン発生機構とオゾン発生原理 8 ６．オゾンの分解 　 　　　６ ‐ １．種々のオゾン分解方法 14 　　　６ ‐ ２．オゾン分解触媒の特性 19 ７．オゾン濃度測定方法 　 　　　７ ‐ １．オゾン測定の概要 23 　　　７ ‐ ２．紫外線吸収式オゾン測定器と溶存オゾン測定法 29 　　　７ ‐ ３．半導体式オゾンセンサの諸特性 34 ８．殺菌作用 　 　　　８ ‐ １．オゾンの殺菌作用と空気浄化への適用 39 　　　８ ‐ ２．殺菌効果 45 ９．脱臭作用 49 10．空気浄化システムの現状 　 　　　10 ‐ １．空気浄化システム技術の概要 56 　　　10 ‐ ２．家電製品における空気清浄技術とその応用 61 11．オゾン利用空気浄化システムの効果判定法 64 12．オゾンの人体影響 70 13．オゾン発生源と発生量 81 14．室内オゾン濃度の現状と環境基準 84 15．室内オゾン関連研究の動向 86 16．室内オゾン関連海外文献（翻訳概要） 　 　　　16 ‐ １．サプライエアフィルタにおけるオゾンの減衰 87 　　　16 ‐ ２．長期連続使用後（5〜8年間）の活性炭フィルタによるオゾン除去 90 　　　16 ‐ ３．環境チャンバーを用いたプリンターからのＶＯＣ、オゾン、 　　　　　　　　　ＰＭ１０の発生特性に関する研究 94 　　　16 ‐ ４．オゾン暴露後のカーペットからの臭気酸化物質の発散 98 　　　16 ‐ ５．FLECを用いた建材によるオゾン除去の予備研究 103 　　　16 ‐ ６．美術館内の空気質の現場調査 108 　　　16 ‐ ７．屋内化学：「オゾンとタバコの煙」 111 　　　16 ‐ ８．旅客機の客室内空気質調査 115 執筆者 ◆委員会メンバー 　委員長 堀 雅宏 （横浜国立大学） 　幹　事 入江　建久 （新潟医療福祉大学） 　幹　事 野崎　淳夫 （東北文化学園大学） 　 池田　耕一 （国立保健医療科学院） 山崎　省二 （国立保健医療科学院） 　 平沢　真也 （日本エアーテック�梶j 小金澤一哉 （日本電気ロボットエンジニアリング�梶j 　 井上　正憲 （高砂熱学工業�梶j 大谷　光幸 （三建設備工業�梶j 　 鈴木　輝延 （ダイダン�梶j 村田　和哉 （リコーエレメックス�梶j 　 加藤　博 （東洋空気調和�梶j 岡村　勝郎 （集塵装置�梶j 　 若松　潤一 （エルゴテック�梶j 大矢　康裕 （�且R武） 　 村上　栄造 （�樺ｩ日工業社） 今　　伸一 （ミドリ安全�梶j 　 岩波　洋 （�椛蝸ﾑ組） 関根　健司 （三菱電機�梶j 　 品田　宜輝 （�潟eクノ菱和） 三宅　教夫 （�滑ﾛ善クリエイト） 　 田代　義和 （末質精工�梶j 佐々木晴子 （ニチアス�梶j 　 嶋津　和雄 （(社)日本空気清浄協会） ◆協力者 　 葛本　昌樹 （三菱電機�梶j 清水　博則 （荏原実業�梶j 　 吉栄　康城 （新コスモス電機�梶j 釜瀬　幸広 （石川島播磨重工業�梶j 　 古橋　拓也 （三菱電機�梶j 市川　勇 （元国立保健医療科学院） 　 竹見　健 （荏原実業�梶j

○業務用分煙機器に関して 　　『JACA��36業務用分煙機器性能試験方法指針』に規定された業務用分煙機器（以下 同機器）の機能・性能を確認し、その情報をご使用者に正しく伝え誤認を防止し、また使用時に同機器の機能・性能が正しく発揮される方策を以下に公表いたします。 　　本指針は同機器の性能を明らかにするための指針であります。また同機器は喫煙対策として禁煙を実施することができず、分煙の方法を採用される時に使用するもので、喫煙を推進するものではありません。 　　本指針に記載された業務用分煙機器とは、一般的には本体部・集塵部（集塵電極または集塵フィルタ）・脱臭部・駆動部等で構成されており、その機能・性能は、主に事務所・公共施設等に設置して環境タバコ煙（ＥＴＳ：Environmental Tobacco Smoke）（以下 タバコ煙）中の粒子状物質を捕集するものでありますが、一部のものは除去されずに通過する場合があります。また、一般にガス類は除去いたしません。したがって、室内の換気を行う必要があります。 　　同機器の機能・性能をご使用者へ正しく理解して頂くため、下記の項を実施する事としました。 １.『一酸化炭素などのガス成分は除去出来ない。』『換気をしてください。』の旨を同機器製造会社の各社基準に沿ってカタログやパンフレットに明記しますので必ずご確認ください。 ２．同機器が機能・性能を発揮できるよう、別紙『業務用分煙機器を正しく効果的にご使用して頂くために』の内容を公表いたします。この内容については、適宜同機器製造会社の各社基準に沿って、カタログやパンフレットにも明記することにしていますので合わせてご確認ください。 〒103―0007 東京都中央区日本橋浜町二丁目7番5号 伊藤紅浜町ビル3F 社団法人　日本空気清浄協会 会長　　横地　明

（様式１） 平成21年4月1日 社団法人 日本空気清浄協会 「国と特に密接な関係がある」特例民法法人への該当性について（公表） 　　 当法人は、国家公務員法等の一部を改正する法律（平成19年法律第108号。以下「改正法」という。）による改正後の国家公務員法（昭和22年法律第120号。以下「改正国公法」という。）第106条の24第1項第4号及び改正法附則第12条並びに独立行政法人通則法（平成11年法律第103号）第54条の2第1項において準用する改正国公法第106条の24第1項第4号及び改正法附則第10条において準用する改正法附則第12条、職員の退職管理に関する政令（平成20年政令第389号）第32条及び附則第4条、特定独立行政法人の役員の退職管理に関する政令（平成20年政令第390号）第18条及び附則第3条、職員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第83号）第9条及び附則第3条、並びに特定独立行政法人の役員の退職管理に関する内閣府令（平成20年内閣府令第84号）第8条及び附則第3条の諸規定に関し、「国と特に密接な関係がある」特例民法法人に【該当しない】ので、その旨公表いたします。 [本件連絡先] 電話　03-3665-5591（直通） ＦＡＸ　03-3665-5593 電子メール　jaca@jaca-1963.or.jp

JIS規格の正誤表発行について JIS B 9908-2011、JIS B 9916-2010、JIS B 9921-2010、JIS B 9925-2010の正誤表が発行されました。 JISCのJIS検索ページ（http://www.jisc.go.jp/app/JPS/JPSO0020.html）において、「JIS規格番号からJISを検索」で 各規格の番号（「B9908」等）を入力し、表示される規格番号（「JISB9908」等）をクリックすると、規格と正誤表を閲覧することができます。

E-mail：jaca@jaca-1963.or.jp
Copyright(C)1999-2000 Japan Air Cleaning Association